内野日誌

「再エネ大国 日本」への挑戦 (SDGs時代の環境問題最前線)著者 : 山口豊山と渓谷社発売日 : 2020-02-13ブクログでレビューを見る» ▽現代人にとって電気はとても重要なライフラインだ。もはや電気がなければ生活できないともいえる。災害などで停電が起こってしまえば我々の生活は完全に麻痺してしまう。究極的には電気がなくても生活できることが理想だけど、なかなか難しいし現実的ではない。環境のことを考えても電気を使えば使うほど負担がかかる。 原子力発電もクリーンだといわれ普及してきたけど、福島原発事故で一気に下火になった。何事もなく運転できていれば二酸化炭素を排出せず、効率もいいのだろうけど、何か事故が起きた時にはもう取り返しがつかない。二酸化炭素の排出が著しい石炭火力発電も世界中で廃止傾向にある。ただ、日本は使い続けることを宣言しているので化石賞なる不名誉な賞を受けてしまった。海外からの批判はいまだに多い。 この本を読んでいると、日本には原子力発電所も石炭火力発電所も必要ないことが分かる。再生可能エネルギーだけで十分だ。そして既に再生可能エネルギーだけで地域の電力を賄っている事例も多い。しかもそれだけでなく、地域の収入は増え、雇用も生まれ、移住者も増え、観光にも好影響がある。ただ、これはレアケースかもしれないし、成功させるのも簡単なことではない。 地熱や水力や風力などは地域によっては利用できないし、人材というのも重要だ。けど、太陽光発電ならどの地域でも取り入れることは出来る…

読売新聞 骨太方針案　不安の払拭で経済再生を図れ 河井夫妻起訴　倫理観の欠如に驚かされる 朝日新聞 世界遺産対立　負の歴史見つめてこそ 河井夫妻起訴　首相は疑念に応えよ 毎日新聞 河井夫妻を起訴　党は１．５億円の経緯説明を 迫る「新ＳＴＡＲＴ」期限　核管理は最低限の責任だ 「隣の子　おらがうちでも鰯だよ…〈余録〉 産経新聞 感染者１２００万人　世界規模の対策が必要だ 河井夫妻起訴　「政治とカネ」に決別図れ 朝鮮半島有事に日本は無関係か〈正論〉 音楽をかけて軽口をたたきながら手術を行う…〈産経抄〉 東京新聞 豪雨広がる　命を守る特別警報に 米国ＷＨＯ脱退　危険で独善的な決定だ ＜かあちゃん　かあちゃん／おなかとせなかが…〈筆洗〉 ※読売新聞　編集手帳（有料） ※朝日新聞　天声人語（有料） ※日本経済新聞　社説（有料） ※地方紙の社説と論説（47NEWS）

▽時間は１８時少し前。ギリギリ銀行に間に合いそうなのでスーパーカブを走らせた。ついでなのでカメラも持ってゆこう。林の中で写真を撮るには暗すぎるけど、空の写真なら撮れる。時間的に夕暮れの時間だし、覆っていた雲はどこかに消えてしまった。 夕陽を撮るとなれば私の中ではそう選択肢はない。歩いて１５分くらいの所が２つあって、いつもこのブログにアップしている写真はそこで大体撮っている。荒幡富士と、所沢高校の脇。せっかくバイクに乗っているのだから歩いて行ける場所ではもったいない。というわけで向かった先は多摩湖。まあ、ここも歩いて行ける範囲なのだけど、眼前は湖だけなのでロケーションは抜群だ。訪れてみると、カメラと三脚を携えた人が数人いて人気スポットというのが分かる。そして今日の１枚。 そういえば、なぜ空の写真を撮り始めたのか思い出した。もう１０年以上毎日空の写真を撮っているのだけど、初心を忘れさせてしまう年月というのは恐ろしい。ただ惰性になっているような気がしないでもないですが。 町中で過ごしていると自然というのはなかなかない。けど、空がある。日常の中でふと見上げる空というのは心に潤いをもたらすのではないか。小林清親か川瀬巴水か曖昧なのだけど、画集に掲載されていた孫を連れた老人が夕陽をただただ眺めている浮世絵が印象に残っている。空というのも身近にある娯楽なんだと気付かされた。私の中では自然散策が王道の娯楽なのだけど、空というのも忘れてはいけない。そんなわけで、初心に戻って意識的に撮ってみ…

読売新聞 リニア開業延期　科学的見地で合意目指したい マイナポイント　給付金の混乱を繰り返すな 朝日新聞 石炭火力削減　温暖化防ぐ道筋を描け 高校生の就職　コロナ下で支援を厚く 毎日新聞 広がるテレワーク　不安除き新たな働き方を 敵基地攻撃能力　議論が飛躍しすぎている 映画「風と共に去りぬ」の撮影は…〈余録〉 産経新聞 尖閣と北方領土　「遺憾」で無法なくならぬ 北大学長の解任　象牙の塔の意識を変えよ 露改憲と平和条約締結の「疑似餌」〈正論〉 利根川の堤防の法面（のりめん）には…〈産経抄〉 東京新聞 ふるさと納税　返礼品競争を改めねば キャッシュレス　急激な拡大は慎重に ある映画音楽の作曲家は自分の担当した映画が…〈筆洗〉 ※読売新聞　編集手帳（有料） ※朝日新聞　天声人語（有料） ※日本経済新聞　社説（有料） ※地方紙の社説と論説（47NEWS）